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  • 合計:約120分の初回拡大号
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最新号である2月号を100円(税込)でお試しできるのは2月19日(水)まで

100

(税込)

『3ヶ国語を使い独自のネットワークから情報を集め真実を読み解く』

メイン講師

河添恵子

91%が満足の顧客サポート
48時間以内に対応します
私たちのカスタマーサポートチームは91%のお客様から4つ星以上、そのうち81%が最高の5つ星の評価を頂いています。実際、休業日除く48時間以内にはメールでの対応がほぼされます。なので安心して取引いただけると思います。
まずは30日間、ご自身の目で確かめてみてください。そして万一、あなたの期待と違ったという場合は、ご購入から30日間ならたとえ全て見終わった後でも、電話一本、メール一本で注文をキャンセルする事ができ、初回にお支払いただいた100円(税込)以外は料金がかかりません。なので安心して試してもらうことができるでしょう。
30日間品質保証
メール一本で注文取消可
中国という視点を含めて世界が見える
日本語や英語からしか情報が取れない評論家は、日々情勢が移り変わる国際社会について偏った視点からしか物事を見ることができない。しかし中国語を使いこなす河添恵子は、1つの出来事がアメリカではどう報道されているか、中国ではどう報道されているかなど、双方の視点から物事を客観的に見ることができる。そして中国をはじめとする各国の動向を、30年以上ウォッチし続けてきた河添恵子の分析を加えることで今まで知ることのできなかった世界の真実が見えてくる。
表には出ない独自のルートからの情報

中国には中国国内からはアクセスできない反習近平を念頭に語る裏メディアと呼ばれるものがある。中国語が堪能な河添恵子はこのような表には出てこない情報源を得ることができる。また世界各国(50ヵ国以上)を訪れた経験から、表舞台には出てこない人たちや組織とのネットワークを構築したことにより、メディアでは報道されない独自の情報を得ることができる。だからこそ事前の噂や報道に惑わされることなく、真実を語ることができる。

複雑で難解なテーマをわかりやすく解説

産経新聞や『正論』『WiLL』『夕刊フジ』などで執筆。NHK、テレビ朝日系の報道番組で、コメンテーターとして多数出演し、また経営幹部会、国会議員主催の勉強会、大学で特別講演、講師を務め、年60回前後の講演を繰り返した経験から、わかりやすく情報を発信するスキルを習得。難解な解説に終始する保守系の言論人・ジャーナリストとは一線を画す。

推薦の言葉

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初月100円でお試し


河添恵子は特に現代の中国と中国を巡る世界の実情に詳しく、中国語と英語を含む 3 言語での情報収集し、また世界50ヶ国以上の国に訪れ、実際にその目で耳で取材を続けてきました。このような活動を30年以上続けてきた体験に基づいた斬新な視点から鋭い論評を展開しており、世界がどこに向かうのか、未来では何が起こるのかを次々と言い当ててきました。今では、独自の分析と情報収集能力がかわれ、日本人なら誰でも知っている東証一部上場の超大企業のアドバイザーを務めています。

少し考えてみてほしいのですが、英語や中国語を習得し、各国のメディアの情報を精査する。また各国の重要人物や組織とコネクションを築き、独自の情報を得られるようになるためには途方もない時間と労力がかかります。

この講座では、河添恵子があなたの代わりに、一連のリサーチ・分析を行ってくれていると考えてください。 正直に言うと、どの書籍を読んでも、どのメディアを見ても事実誤認を起こしている主張は多く、このような視点から今世界で起きている真実を読み解く講義を受けることはできません。つまり、それほど価値のある希少な内容ということです。

こちらの講座の通常価格は、月額1,980円(税抜)ですが、今回、このページをご覧のあなたには、最初の1ヶ月を100円(税込)でお試しできるようにしました。ぜひ、この機会に最新号をお楽しみください。(講座購入日から30日が経過すると、正規会員に自動的に移行し、月額1980円(税別)がかかります。)


新聞を購読すれば、3,000円〜5,000円かかってしまいますが、それよりもオトクな価格で、しかも良質な内容を購読することができます。1日あたり、たったの66円…つまり、缶コーヒー一杯よりも、さらに安い金額でご購読いただけます。是非ともこの機会にまずは100円お試しから始めてみてください。

ノンフィクション作家
㈱ケイ・ユニバーサルプランニング代表取締役
1986年より北京外国語学院、1987年より遼寧師範大学(大連)へ留学。最新刊は『覇権・監視国家 世界は「習近平中国」の崩壊を望んでいる』(WAC BUNKO)。2010年の『中国人の世界乗っ取り計画』(産経新聞出版)はAmazon〈中国〉〈社会学概論〉2部門で半年以上、1位を記録。『米中新冷戦の正体 脱中国で日本再生』(馬渕睦夫ウクライナ大使との共著)(ワニブックス)はAmazon〈中国の地理・地域研究〉1位、『中国・中国人の品性』(宮崎正弘氏との共著)(WAC BUNKO)はAmazon〈中国〉1位、その他、『トランプが中国の夢を終わらせる』(ワニブックス)、一部上場企業の経営幹部会、業界組織・団体、国会議員主催の勉強会、大学・ゼミなどでの特別講演、講師を務める。国連でスピーチ、アメリカ(NYとロサンゼルス)、台湾、ポーランドなどでも講演。50ヵ国以上を取材。近年の国内外での講演回数は年平均60回前後。

12年間で
118万人以上が利用
私たちのグループでは2018.09現在、過去12年間で累計118万95人のお客様に、このような商品サービスを提供してきました。あなたが初めてではありません。ですから安心して試していただけると思います。

今回お申し込みいただくと、

こちらの特典もセットで手に入る

河添恵子×三橋貴明

特別対談


このような講座を売っていると、少なからず「商売なのか」と言う声をもらいます。答えは、もちろん商売です。というよりもあえて「ビジネスにしています」 なぜか? 理由は簡単です。どのようなことであっても、慈善活動では社会に大きなインパクトを与える事はできないからです。
例えば、ノーベル賞を受賞した日本人の方々も、国からの資金なしでは世の中のためになる研究を続けることはできません。資金があるからこそ優秀な研究員を雇い、うまくいくか分からないことに投資をし続けることができます。(しかし、現在は国の緊縮財政による研究資金の不足により、今後十数年もすれば、ノーベル賞を受賞する日本人はいなくなるのではないかとも言われています。)

このように真実を追求する活動には、ある程度の資金が必要になってきます。資金を寄付やスポンサーに頼る選択肢もありますが、そうすると、大企業に忖度する大手メディアと同じく都合の悪い情報を隠すことになってしまうかもしれません。また無料でYoutubeなどに動画をアップし解説をしている場合もありますが、このような慈善活動のみで活動しようとすると、真実を広めるためには途方もない時間がかかってしまいます。(例えば三橋TVも月刊三橋会員様の支援があるから無料でYoutubeで発信することができています。)だから私たちは敢えて活動をビジネスにしています。そうすることで、河添恵子は情報収集に専念でき、他よりも良質で価値のある情報を視聴者様にお届けすることができます。さらに、得た利益を講座の開発・広告投資に回すことで、世の中へ最高の知識を持続的に広めることができる、そう我々は信じています。

また、講座を有料にすることは、実は受け取る側にとってもメリットがあります。学ぶ姿勢が大きく変わるからです。あなたも経験がおありだと思いますが、無料で読めるニュース記事や、YouTubeの動画はサラっと読み飛ばしますが、身銭を切って購入した本やセミナーは、元を取ろうと必死で読み込むのではないでしょうか?
学びの本気度が全く違うので、情報の吸収力。それを活かす力も段違いになります。「知識への投資は常に最高の利息がついてくる。」そうアメリカ建国の父:ベンジャミン・フランクリンが言うように、車やスーツ、時計などの消耗品を買うのとは違い、払った以上のリターンを着実に得ることができるでしょう。
結局のところ、限りある時間の中で、どれだけ密度の濃い時間を過ごせるかどうか。自ら身銭を切って、いろんな情報を吸収しているあなたなら、きっとお分かりいただけると思います。

なぜ無料で提供しないのか?

これらをまとめるとこのようになります

日本が取るべき選択肢

いま、あなたの目の前には二つの道があります。  
一つは、これまで通り、テレビや新聞の報道を頼りにして生きていくことです。  
ただ流れてくる情報を受動的に受け入れるだけなので、とても楽な道です。ただしその中には悪性のウイルスと言ってもいいような、ウソやデマが紛れています。しかもあまりに巧妙に仕込まれているので、あなたは気づかないうちにそのウイルスに感染し、世の中を見る目を失っているかもしれません。それらがウソだと気付いたときにはときすでに遅し、一度失った目はそう簡単には取り戻せません。嘘をつき始めてしまったためにさらに嘘を塗り重ねる、昨今のメディアの実態を見ればわかっていただけると思います。  
もう一つは、正しい知識を取り入れ、健全な思考を育むことです。  
そうすることで、世の中がいまよりも一層クリアに見えてくることでしょう。あなたの鋭い意見に周囲の人は一目置くかもしれません。そして意外に思われるかもしれませんが、疑問を解決するために自分で積極的に情報を取り入れることができる人は世の中にはそう多くはありません。ただ流れてくる情報を受け取るだけの人と積極的に学ぶあなたとの差はどんどん開いていくことでしょう。

河添恵子は言います。
『米中関係の中で、わが国が取るべき選択は火を見るよりも明らかです。 中国共産党独裁政権の延命に手を貸すような関与策を改め、主権国家が共存できる国際社会の実現へ向け努力していく、そのリーダーとして世界を引っ張っていけるのが我が国、日本です。
しかし、この期に及んでまだ、大国中国を刺激するのは得策でないとか、日中貿易が減退すれば損をするのは日本だとか、私たちを心理的に脅迫する宣伝工作がメディア、政治家、知識人などの間で依然として幅を利かせています。だから今は、世界で何が起きてるいるのか?世界を動かす組織、集団、利権争い、世界の裏側を知って、メディアに騙されないツール(知識情報)を身につける事が、自分たちの身を守ることに繋がります。「国際情報アナライズ」を受講して頂くことで、このような洗脳に惑わされずに脱中国を達成する上で、何らかの参考になれば幸いに思います。


 この講座を今日、受講するのもしないのもあなたの自由です。けれど、もし「大切な日本を守っていくための真実の情報を手に入れたい」と考えているのなら、以下のボタンをクリックして、まずは100円(税込)お試しをして、あなたにとってこの講座が必要な情報かどうか判断してください。そして満足頂けなければ、購入から30日以内に解約手続きを行なっていただければと思います。
ここまで見てくださりありがとうございました。あなたのご参加をお待ちしております。

約50分に渡って行われた河添恵子と三橋貴明の対談動画を特典として本講座とセットで手に入れることができます。対談の内容は、中国とイギリスとの知られざる関係性についてです。英国は、産業革命以降、世界の覇権国となりました。この時悪名高いイギリスが行なった代表的な戦争がアヘン戦争です。中国(清)をボロボロにしたイギリスは、中国(清)に対して多大な影響力を持っていましたが、第二次世界大戦では多くの植民地を失い、現在は経済も停滞しています。しかし、今まさにイギリスの逆襲が始まろうとしているのです。それに対して中国はどう対応するのか?イギリスはどのように動くのか?教科書では教えられなかった現代史の真実をご覧ください。

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河添恵子の国際情報アナライズとは?

講座の3つの違い

三橋貴明

経世論研究所所長

「2001年のWTO加盟以降、中華人民共和国、いや「中国共産党」はアンフェアなグローバリズムを展開し、今や世界の覇権国=アメリカに挑戦する立場を得ようとしています。

同時に、欧米諸国を先頭に、チャイナの覇権を阻止するべく、連帯した動きが始まっています。人類の歴史を決定づける「チャイナ・グローバリズム」の行く末について、河添恵子先生以上に明瞭に、しかも「事実」に基づき語れる日本の論者を、三橋貴明は他に知りません。」

上島嘉郎

産経新聞「正論」元編集長

「皆さんは「日中記者交換協定」の存在をご存知ですか。正式な国交のなかった昭和30年代末から、日本のマスメディアは中華人民共和国(中国共産党)が条件とした「政治三原則」を守らなければ中国に記者を常駐できませんでした。①中国を敵視しない②二つの中国をつくる陰謀に加担しない③日中国交正常化を妨げない――というものです。
三原則の③は、いまや有名無実ですが、相手国の方針に従うことを事前に約束するのでは、自由な報道・論評をはじめから放棄したのも同然です。
日本のマスメディアが伝える中国情報はこうした言語・情報空間の中にあります。これに縛られず、勇気をもって、重要な事実の発掘と発信を続けてきたのが河添恵子さんです。
日本を立て直すには「自由な中国批判」が不可欠です。現実に今そこにある危機を知るためにも、長年にわたる独自取材と、鋭い分析に裏付けられた河添さんの解説には大きな価値があります。」

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ウクライナ疑惑の真相(PDFレポート)

「トランプ大統領が、凍結されているウクライナへの資金援助4億ドルを実施する見返りに、バイデン前副大統領の疑惑を調査するよう電話会談で圧力をかけたのではないか」という嫌疑がかけられていると日米のメディアで取り沙汰されていましたが、この報道の裏に隠された真実とメディアがいかにしてフェイクニュースを流しているのか、そして、なぜトランプ大統領を執拗に叩いているのかについて余すことなく解説しています。

この問題を完全に理解すると、今年の大統領選挙に大きく関わってくるメディアでは一切報道されていない驚くべき真実を知ることができるでしょう。

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講師紹介

ナビゲーター

佐波優子

昭和54生まれ。戦後問題ジャーナリスト、CH桜キャスター。陸上自衛隊予備自衛官・陸士長。「大東亜戦争を戦った全ての日本軍将兵の方々に感謝を~9年間の遺骨収集を通じて感じたもの」にてアパグループ「真の近現代史観懸賞論文」最優秀藤誠志賞受賞。慶應義塾大学大学院に在籍し「無縁遺骨増加問題」を研究。令和元年「天皇陛下御即位をお祝いする国民祭典での「奉祝まつり」など多数の行事で司会を務める。専門は葬祭福祉論、安全保障、戦没者遺骨収集等。著書「女子と愛国」(祥伝社)。


世界は中国共産党vs西洋社会・トランプのアメリカという対立軸で動いています。世界のパワーバランスからしても「中国共産党が何を企んでいるのか?」という視点抜きには国際情勢を語ることができないのが現実となってきています。しかし、日本のメディアは「中国を敵視しない」という中国との記者交換協定を結んでいることもあり、全くと言っていいほど真実を報道しません。かと言って、親米ジャーナリストが語るように、アメリカが何を考えているのか、アメリカはどう動くのかという情報だけでは、あくまでコインの表面のみであり真実は見えてきません。真実を知るためには、中国側が何を企んでいるのか?という情報が必要不可欠です。

ですが、中国のメディアや政府の声明は、中国共産党が検閲を行ったプロパガンダである可能性が高いため、中国しか見ていない普通の中国評論家は、中国共産党が出した嘘の情報をつかまされている可能性もあるのです。

しかし、河添恵子は、学研の世界の学校プロジェクトで、7年以上ほぼ海外取材だけの日々を送り、50ヵ国以上取材し、体感してきた経験や、中国語・英語を使いこなす言語能力を武器に、中国語で書かれた表には出てこない反習近平派のメディアや、英語で書かれた各国の政府報告書を背景情報まで含めて精査することができます。また、長年の活動によって信頼を勝ち得た各国の要人からの情報などを収集し、吟味することで、中国共産党は何を企んでいるのか?トランプ陣営は次に何をしようとしているのか?米国の反トランプ陣営は?中国の反習近平陣営は?EUは?どう動くのか?など出来事が起こった背景、その裏にある真実を把握することができます。

今起きた出来事と過去に起きた出来事とのつながり、そして未来に何が起こるか、点と点を繋げて線にすることで、国際社会はどこへ向かうのか?そして我々の日本は何をするべきなのか?そのようなことについて、中国という視点も含めて解説していきます。この講座を見る事で、あなたの世界を見る目、視点は大きく変わり、 点と点だった部分が一本の線となり、より世界経済や世界情勢に関するニュースが 楽しくなってきます。 あの国とこの国が(あの派閥とこの派閥が)対立しているから、世界はこう動いているのか!!  などなど、世界情勢の動き、世界各国の動きが面白いようにわかってくるはずです。


「河添恵子の国際情報アナライズ」は、ノンフィクション作家である河添恵子による最新のニュース解説が月1回、毎月10日頃には速報として音声が届き、15日頃には、図解やテロップを含めて説明がより分かりやすくなった動画が届く会員制のサービスです。

河添恵子からを学ぶ理由

●現在、多くが知るところとなった中国マネーによる北海道の土地買収問題について、約10年前の2010年7月、最初に全国紙『週刊文春』で仔細にスクープ報道(タイトル「北海道ただ今中国人に売り出し中」)したのが河添恵子。2年の歳月をかけての取材で、共産党独裁政権による土地買収の問題提起で火付け役となった。
 ●2010年に、『中国人の世界乗っ取り計画』(産経新聞出版)を発表。Amazon〈中国〉〈社会学概論〉2部門で半年以上、1位を記録。中国共産党による世界覇権への野望、異国の民主主義社会を内側から破壊していく共産党の〝赤い工作〟について、カナダやオーストラリアなどの実例から警鐘を鳴らした。
トランプ政権が、習近平政権による世界覇権への野望を暴いているが、日本のマスメディアは「米中貿易戦争」と矮小化し、現在に至るまでまともにそのことを報じようとしない。また、これまで「中国崩壊論」を打ち出すか、中国の脅威について「尖閣諸島」「南シナ海」にばかり焦点を当ててきたジャーナリストや評論家、スパイ(?)が決して報じることのなかった事実に、河添恵子は10年以上前から気づき、移民・難民問題と共に取材を進め、具体的な実例で先駆けて警鐘を鳴らしてきた。
 ●中国共産党が送り込んだ中国人工作員(スパイ)が、アメリカの政治、経済、アカデミーなどに深く浸透している実態を、河添恵子は2011年に発表した『豹変した中国人がアメリカをボロボロにした』(産経新聞出版)にて発表。中国共産党によるアメリカ工作について、類書のないレポートを行った。現在、FOXニュースはじめ、世界のマスメディアが取り上げる内容を、いち早く、日本語で書き記している。
 ●中国共産党は、5年に1度、最高幹部の人事の入れ替えがある。2017年11月からの新たな7名(通称チャイナセブン)を、事前の噂や報道に惑わされることなく、河添恵子は独自の解析でズバリ当てた日本で唯一(おそらく世界でも唯一)のチャイナウオッチャー。
 ●トランプ政権は、ファーウェイ(華為技術)はじめ中国の巨大IT企業を敵対視する方向に舵を切り、次々と関連する法案を通過させてきた。ところが、日本の一部マスメディアや中国専門家は、「ファーウェイは民間企業であり、中国政府とは無関係」との論調で、トランプ政権を暗に批判した。果たして事実は? 
河添恵子は、ファイブアイズ(米英豪など)の政府報告書、英字のクオリティペーパー、反中国共産党系の中国語メディアなどが記す内容を丹念に拾い、「ファーウェイは中国共産党政府のコントロール下にある企業」と解析する。
 ●中国の支配層とディープステート(国際金融資本)の1世紀にわたる関係、ユダヤ系左派(共産主義の活動家など)との関係についても、日本語で他に類書がないディープインサイドな内容を発表。
 
●『米中新冷戦の正体 脱中国で日本再生』(馬渕睦夫ウクライナ大使との共著)(ワニブックス)はAmazon〈中国の地理・地域研究〉1位、『中国・中国人の品性』(宮崎正弘氏との共著)(WAC BUNKO)はAmazon〈中国〉1位など、共著を含め中国部門での売り上げは複数回1位を獲得。

中国研究者という肩書きを名乗っているジャーナリストは数多くいますが、ほとんどが共産主義者か隠れ共産主義者、軍、国家安全部など情報諜報機関の人間であるため、中国を擁護するような内容を発表をするなど、彼らの発信する情報は史実・事実に反する内容が多いというのが現状です。
また、中国共産党のスパイでなかったとしても、中国が出す情報は、すべて中国共産党の検閲が入っているため、中国語が分かったとしても、中国の情報だけを取っているジャーナリストの情報は表面的なことしか言っておらず、未来予測を述べたとしてもそのほとんどが外れています。

しかし、河添恵子は、学研の世界の学校プロジェクトで、7年以上ほぼ海外取材だけの日々を送り、50ヵ国以上取材し、体感してきた経験や、中国語・英語を使いこなす言語能力を武器に、
反習近平派の中国語で書かれたメディアや、英語で書かれた政府報告書を30年以上緻密に調査してきた経験や、長年の活動によって信頼を勝ち得た各国の要人からの情報などを元に、メディアが決して言わないディープな真実を明らかにしてきました。その中でも経歴の一部を下記でご紹介します。

9割の日本人が知らない

米中冷戦の正体(PDFレポート)

「日本のメディアでは、トランプは高圧的でワガママだと報道されていますが、世界のメディアを見てみると、全く違うトーンで書かれています。実際、現代の世界は「自由とか民主、法の下の平等、そして人権という価値基準を持っているアメリカのような自由主義な国家と、中国共産党といった共産党や独裁政権、どっちを選ぶんだ」という選択に迫られているのです。中国語のメディアの『人民日報』は、中国政府の意向に沿った内容となっていますが、逆に中国国内ではそれとは真逆の反共産党のメディアも存在しています。そのような中国語のメディアや英語のメディアを見比べると、日本では報道されていない真実が浮かび上がってくるのです。

河添恵子の国際情報アナライズ

<警告>5G時代の性善説vs性悪説

世界と食い違う日本流解釈の落とし穴

動画の右上のマークをクリックすると音声が流れます↓

「中国共産党 VS 台湾 & アメリカ」

〜中国への宣戦布告?ホワイトハウスが打ち出した台湾政策

「御用ブロガーと台湾総選挙」

〜日本の1.5倍の投票率を叩き出すカラクリ

「第1

「SNS,スパイ,マスコミ」~世界情勢を読み解く3つのツール

「アメリカと6名のスパイ」

〜イラン攻撃は習近平と金正恩への脅迫メッセージだった?

「トランプ VS イラン」

〜第三次世界大戦勃発か?テロリストの肩を持つ日本メディアの思惑

「日本が看過した有名中国企業」

〜銀行詐欺、武器輸出、日本にも蔓延るダミー企業の正体

「英国王妃の節税術」

〜世界の大富豪がアメリカに会社を設立したがる理由

「日本が中国政府の傘下になる日」

〜経団連が知られたくない5G、IoTの裏に潜む暗殺のリスク

「第2章

「性善説 VS 性悪説」~核爆弾より危険?世界と食い違う5G時代の日本流の性善説解釈

「サイバー攻撃の大御所“BIG4”」

〜21世紀情報戦争の開幕、そして世界に周回遅れの日本の末路

「安倍首相とイスラエル」

〜日本がテクノロジーで中国でも米国でもなく中東の小国に頼る理由

「技術を盗んだらボーナスをやろう」

〜日本も見習うべき?中国・軍拡思想の裏側

「1999年、人民解放軍の予言」

〜中国人が病院のカルテをハッキングする意外な理由

「取ったもの勝ちの中国と泣き寝入りの日本」

〜罰金900年払いを言い渡されたハッカーの罪とその被害

「第3章

5Gと中国化する日本~監視社会、恐怖政治の到来

「日本年金機構・個人情報流出の真実」

〜2015年に起きたあの事件の裏側にいた真犯人

「WindowsやMacにも潜む脅威」

〜既に日本人は中国に監視されている?

「第4章

トランプ政権と中国共産党~5Gから始まるサイバー戦争の末路

「GAFA VS BATH」

〜なぜ中国は技術革新ができたのか?トランプが宣戦布告する本当の理由

「ロシア VS アメリカ」

〜“技術戦争の幕開けだ“、中国を庇うプーチンの挑発

「覇権を狙う習近平とプーチンの二人三脚」

〜ファーウェイに寄生するロシアの5G技術

「トランプと中国排除法案」

〜使うだけで米国機関と取引できなくなる5社

「中国共産党とスマホ」

〜ファーウェイが売れた本当の理由は技術ではない?

「米中新冷戦のジレンマ」

〜サイバー攻撃に物理攻撃で応戦するアメリカの目論見

国際情報アナライズの最新号である2月号の内容はこのような内容となっています。

5Gの表と裏~デジタル覇権を狙う中国の野望